中居正広さんの「示談金9,000万円女性トラブル」について、出演シーンやCM変更などTV局は対処しているにも関わらず、踏み込んだ聞き取り調査は行われてませんでした。
ところがフランスなど海外のメディアが報道した途端に、中居正広さんへの聞き取り調査を行う、というジャニー喜多川氏の性加害問題と同じ道筋を辿ってます。
かなり踏み込んだと言われているフランステレビ局・大手新聞社や、ボルネオ ブレティン紙の内容と反応を見ていきましょう。
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中居正広がフランス報道！BMF TV（BMFテレビ局）
「日本の男性アイドルグループ、性的疑惑を受け降板」とのタイトルです。
日本のテレビ局全てが、中居正広さんの声明文についてしか触れていない中、BDF TVは踏み込んで現在の状況を伝えてます。
Google翻訳で不自然な部分があり恐縮ですが、日本では報じられていない部分が報じられてます。
大人気グループSMAPの元メンバー、中居正広が、日本のメディアが慎重に「性的問題」と表現した問題を解決するために、ある女性に55万500ユーロを支払ったと言われている。
1990年代の有名なボーイズバンドのメンバーが性的違法行為の疑いに関連して女性に多額の金銭を支払ったとメディアが報じたことを受け、日本の大手テレビネットワークはこの人物から距離を置いた。
大人気グループSMAPの元メンバーでテレビ司会者に転向した中居正広は、日本のメディアが慎重に「性的な問題」と呼んだ問題を解決するために女性に55万500ユーロ（9000万円）を支払ったとされる。
BFMTV
日本のTV局では性加害に関するワードが出ることはありませんでした。
また、被害女性についても触れてます。
事件の詳細については話さないように当事者間の秘密保持契約に拘束されている
と、被害女性は週刊誌等の取材に対して語ったと報じてます。
性加害についてジャニー喜多川さんの性的虐待を取り上げて報道。
このスキャンダルは、今はなきボーイズバンド帝国であるジャニーズ事務所（SMAPが長らくヘッドライナーを務めていた）が2023年に創立者による性的虐待の疑惑を認めたことを受けて起きた。
2019年に87歳で亡くなった音楽界の大御所ジャニー喜多川氏は、名声を求めて数十年にわたり10代の若者や若者に性的暴行を加えていた
BFMTV
そして、なんと松本人志さんの性加害についてまで触れてます。
その後、日本の芸能界は、日本で最も人気のあるコメディアンの一人である松本人志を対象とした別の性的暴行スキャンダルによって動揺した。
BFMTV
現在の中居正広さんはコチラもお読みください↓
中居正広がフランス報道！大手新聞社ル・フィガロ
「日本のボーイズグループの元スター、「性的問題」でテレビ番組から外される」とのタイトルです。
大手新聞社ル・フィガロもBMF TVと同様、踏み込んだ内容の報道です。
大人気グループSMAPの元メンバーでテレビ司会者となった中居正広（52）が、2023年に性的不品行をしたとされる女性に多額の金銭を支払った疑いが持たれている。
ル・フィガロ
日本のメディアの報道については、踏み込んだ報道ではないことも報じてます。
大人気グループSMAPの元メンバーでテレビ司会者に転向した中居正広は、日本のメディアが慎重に「性的問題 」と呼んだ問題を解決するために女性に55万500ユーロ（9千万円）を
支払ったとされる 。
ル・フィガロ読者のコメント
このような重要なニュースをどうすべきか迷っているのは私だけではないことをあえて願います。
正直、その感触を見ると！
このような劇的なニュースをどうやって乗り切るのでしょうか？
海外でもショッキングなニュースですよね。
中居正広はボルネオ ブレティン紙でも報道！
「テレビ局、性的疑惑で日本の男性バンドスターを降板」とのタイトルです。
ボルネオ ブレティンは、ブルネイを代表する日刊英字紙です。
報道内容はBMF TVとル・フィガロ紙と同様ですが、さらに詳しい内容もありました。
ボルネオ ブレティンは日本のSNSで流れている情報と変わらない内容です。
こうして中居正広さんの「示談金9,000万円女性トラブル」は日本の外部から発信されていくことになりました。
ジャニー喜多川氏の報道と同じ流れ！
ジャニー喜多川氏の性加害はイギリスのBBCが報じるまで日本のマスコミは報道に消極的でした。
日本では取り上げない消極的な話題を海外のメディアが発信することにより、ようやく報道されるようになった経緯があります。
今回の中居正広さんも、海外で報じられたことで放置していた聞き取り調査が始まりました。
ジャニー喜多川氏と中居正広さんは海外メディアが報道したことで日本のメディアが動き出すという、残念な形です。
ジャニー喜多川氏の時に、マスメディアの沈黙を反省してましたが、繰り返しですね。
日本民間放送連盟の遠藤龍之介会長（フジテレビ副会長）は
マスメディアの沈黙と指摘されたことは、この基本姿勢に照らして重く受け止める必要がある
人権に関する認識が不足したままなんらアクションを起こさず、相手とビジネスを続けたということ。今後このようなことを繰り返さないようにしなければならない
と語っていました。
被害女性を傷つけることのない真相究明に期待します。
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